3.1 大雄院から芝内（山手工場の建設）

　工作課の修理作業は、鉱山業の発展に後顧の憂いいささかもない活躍を示した。一方、小平の手がけた中里、町屋、石岡発電所は鉱山に対する所要の電力を送るに十分の働きを示し、また木邑鎌次郎などの測量によって始まった大雄院助川間の電気鉄道も、工作課の手によって完成され、製品の輸送、材料の運搬に従来の牛馬にかわる著しい業績をあげ、久原鉱業の発展に大きな役割を果たした。

　しかしながら、「工作課」としての仕事は、鉱山の操業に必要な動力を提供し、支障なき修理保全を行えばそれだけで必要にしてかつ十分であった。鉱山用電気機械の自作自給は小平にとって製作事業開発への一個の捨石に過ぎなかったのであるが、当時旭日の勢いにあった久原鉱業にとっては「できたものは使う」程度で、電気機械製作事業はいわば傍系の仕事であった。

　かかるとき、小平は神戸に久原房之助氏を訪ね、鉱業所と製作所の分離の必要について言葉をつくして力説に及んだ。氏はその事業の将来性に危惧をいだいたためか、一時小平の企図に対し強く不満の意を表したが、ついにその熱意に動かされ、計画の一切を容認するに至った。

　かくして、明治４３年１１月、永井久之助氏の工事請負によって工場の建設に着手、１２月には最初の建物が 完成した。所は茨城県多賀郡日立村大字宮田字芝内、４，０００坪の敷地内に巻線、仕上、鋳物、木型、鍛冶、製罐の各工場を備え、その総建坪　１，２６７坪に達する堂々たるものであった。大雄院から芝内に第１回の移転が行われたとき、先発の幹部は高尾直三郎、馬場粂夫、飯島祐吉、藤田勝、平野俊雄、神谷操、堀川澄二、宮手義雄の各氏であり、小平自身は依然工作課に残留して業務全般の指揮掌握に当った。所要の人員も各方面から陸続として集められ、その年の暮には３００人余の陣容を整えることになった。

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3.2 初めて「日立製作所」

　明治４３年建設された芝内の新工場は、翌年さらに拡張され 　第１工場　
１，５８４坪、砲金工場　１２４坪、鉄板工場　２１７坪、大物鋳工場　５９９坪、小物鋳工場　１９４坪 などの製作工場が相次いで完成、この年１１月には、２階建事務所、第２材料倉庫なども完成して、生産工場としての態様も日を追って整えるに至った。

　日立鉱山の創成期にあって、重要な役割を果しながらも、所詮、同山における付属作業としての存在でしかなく、鉱山の都合によってしばしばその居所を変えなければならなかった修理工場は、ようやく安定した大工場へと伸張したのである。製品も小形の電動機、変圧器から生産機種もしだいに拡張され、油入開閉器、電気機関車、交流発電機などの処女製品が相次いで製作された。

　かくして、明治４４年１２月２８日、電気機械製作事業は、一工作課の所属を離れて、久原鉱業における鉱山業と相並んで同社事業の一つとして明治４５年１月１日付を以って日立製作所として発足することとなった。その名も日立製作所と称され、付属事業から単独独立事業へと進展したのである。

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3.3 工場作業概況

　明治４０年以降、我が国の経済は不況に沈み、この情勢は当社が日立製作所として発足した当時に至るも改まらず、４５年７月、近世まれなる英君と仰がれた明治天皇の崩御により事態は一層深刻化した。このため、大正元年から３年にかけて、我が国の経済界は異常な不況に見舞われた。産業界も一般に不振で、政府でも行政整理を断行した時であった。一方電気事業は日露戦争後の水力開発の惰性を以て、発電力も増進の歩度をゆるめなかった｡しかし､一般に大電力高電圧の諸機械機具は専ら輸入にまち､小電力低電圧のものを本邦製作工場に注文するのであった。従って遅まきに出発した本製作所への注文は至って少く開業早々工場内は極めて閑散であった。

　大正４年から欧州戦乱による輸入途絶の影響があらわれて、本邦の製作工場は漸次注文数を増加し、繁忙の度を加えて来た。本製作所も追々注文が多くなり､９月､１０月頃には大型製品の作業も増して来た。 この時代は､繁閑の波はあったが通観すれば欧州戦乱のため産業が勃興した時代であり、その余沢を受けて本製作所も開業早々に拘わらず受注品が輻輳し、作業は能力を超過する程であった。

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3.4 施設の整備

3.4.1 大正初期の工場

　大正４年から欧州戦乱による輸入途絶の影響により、我が国電機業界は漸次繁忙の度を加えるに至った。当社も年を追って注文量の増加をきたし、同年９月頃には大形製品の作業も漸く増大する勢にあった。しかしながら、未だ小工場の常としてある部門は繁忙をきたしながら、他部門では閑散に悩む状況にあった。しかも、大戦の影響はわが国における資材の需給を混乱せしめ、主材料の調達は次第に困難となり、他社に発注した鋳物・銅線などが納入期限におくれて、作業の工程は、外部注文品の遅速によって左右される状況にあった。

　大正６年１月、工場内は一時回転機・変圧器で足の踏み場もないほどに充満し、しかも材料の調達は意のままにならず、わずかな部分品の未完成により、機械の組立ができず、製品の遅延を招来し、顧客から甚だしく責めたてられる状況であった。

3.4.2 銅線工場の創設

　創業以来、小平の胸中を去来したのは、電気機械製作に必要なすべてのものを自作自給せんとする遠大なる構想であった。大正の初め、当時電工係にあって銅線供給の不円滑に身をもってその苦しみを味わった倉田係員（後の倉田社長）は、小平所長に対し日立鉱山において無尽蔵なまでに産出する銅を利用して、自工場内に銅加工業の設置を提議すること再三に及んだ。

　小平にとってももとより意のあるところ、６年７月、ついに銅線工場の創設を決意、高尾係長を通じその調査、研究を命じた。高尾から命を受けた倉田は、全く専門外のことであり内心尠からぬ不安を覚えたが、欧米先進国の文献をひもといて研究を進める一方、製造方法や冶金については日本鋼管の松下長久氏について実地の指導を受け、また銅加工法の実際については、大阪帝大の斉藤大吉博士についてその教えを受け、着々その準備を進めた。しかしながら、当時一係員であった倉田の苦心は、電線製作技術の導入修得もさることながら、製造に必要な設備の一切を自家製をもってこれにあてるという大きな間題であった。

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3.5 主なる製品

　工場もでき、人も相当そろったので明冶４４年１月から、いよいよ本格的に製作を開始した。変圧器､電動機､発電機など一通りのものは作り始めた。もつとも当初は主として日立鉱山用のものであったが､明治４４年５月始めて２ＫＶＡの変圧器２０台を茨城電気会社へ販売した。これが外部へ供給した最初のものである。

　当時、発足したばかりの当社は、いまだ無名末輩の駆け出しであったが、明治４４年１２月、７５ｋＷ直流発電機２台、 翌４５年８月には３００ＨＰ水車および２５０ｋＶＡ交流発電機各１台を完成して峰の沢鉱山に納め、我が国電気機械製作事業開発にカ強く前進した。

処女作品

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3.6 大正８年の大火災

　大正８年１１月１４日午前１時、大物工場内変圧器試験場から発火した火災のため、製作工場のほとんど全部を焼失した。この災害により、一時、製作所は中止の運命を余儀なくするであろうとのうわささえ出た程であった。 　出火の原因は、１４日午前１時ころ、大物工場内変圧器試験場において、１０ｋＶＡ変圧器１０台の温度上昇試験を担当した試験工の暖房用に用いた炭火の失火によるものであった。試験工が不注意にも居眠りをした間に炭火から木の箱へ燃え移り、これがかたわらの試験場にあった油へ燃え移って大事に至ったものである。

　この火災による焼失は、大物工場、撚線工場、銅線工場事務室、事務所、倉庫など当工場の主要部門に及び、その損害額は実に１００万円に達する巨額のものであった。しかも、大物工場は回転機工場の中で大形機械の精鋭を集めたものであった。またちょうど欧州戦乱で輸入が途絶えたため受注製品は多く、工場内は完成品および半製品の山をなしており、顧客に対しても甚大なる迷惑を及ぼした。

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3.7 「日立製作所」の独立

3.7.1 戦後の恐慌

　第一次世界大戦後１年半を経て、大正９年に勃発した大恐慌は、明治維新以来おおむね順調な発展を遂げてきた我が国の経済を、その根底から震憾させるものであった。すなわち、我が国の経済界は大戦によって、いまだかつてない好況に際会して急激な発展をみたが、大正７年１１月、休戦成立とともに反動に転じた。しかし、これは８年３月を底として世界的戦後景気の台頭にともなって逐次回復し、同年８月に至って俄然投機熱が高まり、これは世界物価の先高予想を背景とする思惑、さらには国内事情によりする過大な投機熱によって一層拍車をかけられる状況にあった。しかるに、９年３月１５日の株式暴落を契機として大反動へと再転し、さらに数次の反動を経て、ついに金融恐慌をも惹起することになった。しかも、大正１２年９月の関東大震災は、禍根をいっそう深めることになり、以来我が国の財界は約１０年の長きにわたって、恐慌時代に逢着して、一般産業はもとより機械工業に対してもきわめて深刻な打撃を与えることとなった。

3.7.2 会社の独立

　第一次大戦のため、開業早々ではあったが注文は激増し、工場の規模は当時不相応ともいうべき生産額を上げ、一躍我が国における屈指の電気機械製作所たらんとするとき、大正８年工場の要部をほとんど焼矢する火災に遇い、その再起まったく不能と思われるほどの大きな打撃を受けた当社は、内には死に至る深手を負い、外には不況の荒波にもまれつつ、大正９年２月、株式会社日立製作所として雄々しくもかつ悲壮な独立が行われたのである。

　当時、財政不振のさ中にあったが、石炭価格の高騰から電力需要増大の気運に恵まれ、水力電気開発の進展と大送電網建設の推進に伴って会社設立早々にして将来当社がその独創的分野を開拓した６６ｋＶアルミニウム避雷器の開発をはじめ、８００ＨＰミルモータの完成、大正１０年にはｌ，０００ｋＷ回転変流機の第１号製品を鉄道省に納め、また１１年には、３，０００ｋＶＡ同期調相機の処女製品を完成するなど発足早々当社にとって、前途は希望に満ちた観があった。

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